10月にインフルエンザワクチンを接種すると、年明けの1〜3月には効果が弱くなっているのでしょうか。冬の流行に備えるなら、11月や12月まで待った方がよいのかも気になるところです。
結論から言うと、10月に接種したワクチンが冬の後半に一律に「効果切れ」になるわけではありません。
接種後の時間経過とともに予防効果が低下することは、複数の研究で確認されています。しかし、「5か月で効果がなくなる」という固定的な期限があるわけではなく、接種を遅らせれば必ず有利になるという証拠もありません。
では、効果は実際にどの程度変わるのか。接種時期を比較した日本の研究と、公的機関の指針も合わせて確認します。
効果は5か月で切れる？研究で分かった時間変化
インフルエンザワクチンの効果は、接種から一定の日数が過ぎると突然ゼロになるものではありません。
研究では、接種後の経過期間が異なる人たちを比較し、インフルエンザの発病や入院などを防ぐ効果がどの程度変化するかを調べています。
発病を防ぐ効果はどう変わる？
2018年に発表されたYoungらのメタ解析では、14件の研究を対象に、接種後15〜90日と91〜180日のワクチン有効性を比較しました。
結果はウイルスの型によって異なります。
| インフルエンザの型 | 接種後15〜90日と91〜180日の有効性の差 |
|---|---|
| A(H3N2) | 33ポイント低下 |
| B型 | 19ポイント低下 |
| A(H1N1) | 8ポイント低下。ただし統計学的に明確な差ではない |
A(H3N2)とB型では、接種から時間がたった集団で有効性が低くなっていました。一方、A(H1N1)では低下する方向の結果だったものの、統計学的に明確な差は確認されませんでした。
ここでの「33ポイント低下」は、感染リスクが33％増えるという意味ではありません。接種後15〜90日の集団と91〜180日の集団を比較した、ワクチン有効性そのものの差です。
Youngらの2018年のメタ解析からは、予防効果の低下幅がウイルス型によって異なることが分かります。
では、接種から5か月以上たつとどうなるのでしょうか。
2025年に発表されたNazarethらのシステマティックレビュー・メタ解析では、健康な18〜65歳を対象に、不活化インフルエンザワクチンの抗体応答と感染予防効果を調べています。
接種5〜7か月後も、抗体価は接種前より高い状態でした。ただし、抗体価が維持されていることだけで、実際の感染予防効果を判断することはできません。
感染予防効果については、接種5か月超でもA(H1N1)でワクチン接種者に有利な結果が確認されました。一方、A(H3N2)とB型では、予防効果が統計学的に明確ではありませんでした。
これは、A(H3N2)とB型では5か月後に必ず効果がゼロになる、という意味ではありません。
「効果は約5か月」という説明を、接種から5か月で一斉に効かなくなるという意味で受け取るのは不正確です。
入院を防ぐ効果も弱まる？
ワクチンには、インフルエンザの発病を防ぐ効果だけでなく、入院などの重い結果を防ぐ効果もあります。
米国で2015/16〜2018/19シーズンの成人入院患者を調べたFerdinandsらの研究では、インフルエンザ関連の入院を防ぐ効果についても、接種後の時間経過に伴う低下が観察されました。
したがって、「発病を防ぐ効果は弱まっても、入院を防ぐ効果はシーズン中ずっと変わらない」とは断定できません。
ただし、入院予防効果の変化を、そのまま死亡予防効果の変化として扱うこともできません。研究で測定している結果が異なるためです。
ワクチンの持続期間を一つの月数で表しにくいのは、ウイルス型や年齢だけでなく、何を防ぐ効果なのかによっても研究結果が変わるためです。
10月より11〜12月まで待つ方が有利？
接種後の予防効果が時間とともに弱まるなら、冬の流行に近い時期まで接種を待った方がよさそうにも思えます。
しかし、接種時期の有利・不利は、効果の低下だけでは決まりません。
10月に接種すると、冬後半までの経過時間が長くなります。一方、11月や12月まで待てば、接種前にインフルエンザの流行にさらされる期間が長くなります。予定していた接種の機会を逃すことも考えられます。
接種時期を比較するには、冬後半の予防効果だけでなく、流行シーズン全体で何を防げるかを見る必要があります。
日本の高齢者研究では年によって結果が違った
この問題を直接調べた研究の一つが、2026年に公表された日本のVENUS研究です。
65歳以上の人を対象に、2016/17〜2019/20の4シーズンについて、10月、11月、12月など異なる時期に接種する戦略を比較しました。各年の対象者は約13万〜14万人です。
結果はシーズンによって違いました。
2017/18と2018/19シーズンでは、遅い時期の接種戦略でインフルエンザの発生が少ない傾向が見られました。しかし、2016/17と2019/20シーズンでは同じ傾向は再現されていません。
また、全死因死亡については、早い時期の接種戦略で少ないという関連も観察されました。
ただし、これは実際の診療データを使った観察研究です。健康状態や医療機関の利用傾向など、十分に測定できない要因が結果に影響した可能性があります。
早い時期に接種したことが死亡率を下げた、と因果関係まで証明した研究ではありません。
VENUS研究の原著論文が示しているのは、接種時期による結果の違いが、流行シーズンや評価する項目によって変わるということです。
高齢者についても、「12月まで待てば必ず有利」という結論にはなりません。
なお、この研究は過去の4シーズンの高齢者を対象としたものです。健康な若年成人や子ども、2026/27シーズンの日本にも同じ結果が当てはまるとは限りません。
日本ではいつ接種を考える？2026/27シーズンの状況
研究からは、すべての人に共通する最適な接種月までは決められません。実際の判断には、公的機関の指針と流行状況も関係します。
厚生労働省とCDCの接種時期の目安
厚生労働省の2026年度Q&Aでは、日本のインフルエンザは例年12〜3月ごろに流行し、1月末〜3月上旬にピークを迎えることから、12月中旬までに接種を終えることが望ましいと説明しています。
これは、12月中旬に接種するのが最適という意味ではありません。
厚生労働省のインフルエンザワクチンに関する案内でも、流行状況に応じて、流行を迎える前に接種することが望ましいとしています。
一方、米国CDCの2026/27シーズン向け暫定臨床指針では、多くの1回接種対象者に9〜10月の接種を勧めています。
CDCは、接種後の免疫低下を考慮して、多くの対象者には7〜8月の接種を原則として推奨していません。ただし、後から接種できなくなるおそれがある場合などは例外です。
CDCが早すぎる接種として慎重に扱っているのは、主に7〜8月です。10月は基本的な接種時期に含まれています。
日本の「12月中旬まで」は接種完了の目安であり、米国の「9〜10月」は多くの対象者にとっての基本的な接種時期です。表現の違いだけから、日本では11〜12月に接種する方が優れているとは判断できません。
また、CDCの指針は米国向けです。日本で接種を検討する場合は、国内の指針も確認する必要があります。
2026/27シーズンの日本では、流行の始まりが例年より早いことも分かっています。
国立健康危機管理研究機構（JIHS）の報告によると、2026年第34週、8月中旬には、定点当たり報告数が流行入りの目安である1を超えました。厚生労働省も8月28日に流行入りを公表しています。
つまり、2026年10月の時点では、すでにインフルエンザの流行が始まっています。
そのため、冬後半の効果低下だけを心配して接種を遅らせる場合には、待っている間にも感染する可能性があることを考慮する必要があります。
ただし、流行の開始が早かったことだけで、全員にとって10月接種が最適だと証明されるわけではありません。
高齢者・子ども・妊娠中の人は同じ考え方でよい？
接種時期については、年齢や健康状態による違いもあります。
高齢者では、接種後の効果低下が比較的目立つ研究があります。ただし、日本のVENUS研究でも遅い接種が全年で有利だったわけではありません。
子どもでは、年齢や過去の接種歴によって必要な接種回数が変わります。米国CDCは、2回接種が必要な子どもについて、接種間隔を確保するために1回目を早く始める考え方を示しています。ただし、米国の接種回数の基準を日本にそのまま適用することはできません。
妊娠中の人についても、CDCは妊娠週数や今後の接種機会に応じて、早期接種を検討できる場合を示しています。
免疫機能が低下している人や基礎疾患がある人では、接種時期やワクチンの種類を個別に検討する必要がある場合があります。
これらの条件に当てはまる場合は、一般向けの接種時期の説明だけで判断せず、日本の最新の公的指針や医療機関の説明を確認してください。
結局どうなの？10月接種を避ける必要はある？
冬の後半に効果が切れることを心配して、10月のインフルエンザワクチン接種を一律に避ける根拠はありません。
予防効果は接種後の時間経過とともに低下することがあります。しかし、5か月を境に一斉に効果がなくなるわけではなく、11〜12月まで接種を遅らせた方が常に有利という研究結果も得られていません。
2026/27シーズンの日本では、8月の時点で流行入りが確認されています。冬後半の効果だけでなく、接種を待つ間の感染機会にも目を向ける必要があります。
接種時期を考える際は、現在の流行状況、実際に接種できる時期、年齢や健康状態に応じた注意点を確認することが実用的です。
一方、2026年10月に接種した人の2027年1〜3月の予防効果が何％残るのかは、現時点で正確に示せません。すべての人に共通する最適な接種月も確定していません。
それでも、今回の調査から導ける答えは明確です。
「早く打つと冬に効果が切れるから、10月は避けるべき」という判断は、現在の研究や公的指針からは支持されません。
参考資料
- 厚生労働省（2026）令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A
- 厚生労働省 インフルエンザワクチン（季節性）
- 国立健康危機管理研究機構（2026）2026年夏季におけるインフルエンザの流行入りとインフルエンザウイルスについて
- Centers for Disease Control and Prevention（2026）Interim Clinical Considerations for the Use of Seasonal Influenza Vaccines in the United States
- Young B, et al.（2018）Duration of Influenza Vaccine Effectiveness: A Systematic Review, Meta-analysis, and Meta-regression of Test-Negative Design Case-Control Studies. Journal of Infectious Diseases. DOI: 10.1093/infdis/jix632
- Nazareth J, et al.（2025）Duration of the serological response and effectiveness of the inactivated influenza vaccine in healthy adults aged 18–65 years: a systematic review and meta-analysis. The Lancet Microbe. DOI: 10.1016/j.lanmic.2025.101136
- Ferdinands JM, et al.（2021）Waning Vaccine Effectiveness Against Influenza-Associated Hospitalizations Among Adults, 2015–2016 to 2018–2019, United States Hospitalized Adult Influenza Vaccine Effectiveness Network. Clinical Infectious Diseases. DOI: 10.1093/cid/ciab045
- Mimura W, et al.（2026）Assessment of timing for influenza vaccination among older adults in Japan: the Vaccine Effectiveness, Networking, and Universal Safety (VENUS) study. Clinical Microbiology and Infection. DOI: 10.1016/j.cmi.2026.07.025
公的指針・流行状況の確認：2026年10月28日時点。この記事は一般的な情報提供を目的とするもので、個別の予防接種についての診療判断を代替するものではありません。
コメント